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液状化による被害と対策

工事現場

液状化現象による被害例

日本はこれまでに多くの大地震を経験してきました。その中で液状化現象が世間に対して非常にインパクトを与えたのが新潟地震でした。新潟地震では、液状化現象が集合住宅の立地している地域で発生し、複数の棟で横倒しになりました。幸い、ゆっくりと倒れたので死者は出ませんでしたが、その後、地中深くの基礎岩盤までしっかり杭を打ちその上に建てられるようになりました。1995年に発生した阪神淡路大震災では臨海部や河川堤防が液状化現象の被害を受けました。2011年に発生した東日本大震災では、震源から遠く離れた千葉県浦安市など、臨海部の埋め立て地が大きな被害を受けました。下水管のマンホールが地面から浮かびあがったり民家が不等沈下を起こすなど広範囲で被害がありました。この様に多くの被害例があることから、それぞれの領域で液状化対策の必要性があります。

どういった対策を取るのか

液状化現象は、発生しやすい場所があります。河川の旧河道や池、沼、田んぼ、干潟などを埋立てた場所や、付近にこれらがある場所です。こういった場所は土の中に水分が多く含まれています。そのため、大地震に見舞われると液状化しやすく、液状化対策が必要な場所です。こういった場所に家を建てる場合は、地盤調査を行うなどして液状化のリスクをあらかじめ把握し、必要に応じて液状化対策を行うことが重要です。液状化対策には地盤そのものを改良する方法と建物の基礎を基礎岩盤まで届く杭の上に置き、その上に建物を建てる方法があります。この他、地盤を区画ごとに矢板などで土中深くまで区切り、土砂が流動しないようにするなどの工法があります。